▼ 2022年  
7月 三井物産株式会社
5月 株式会社ニーズウェル、群馬大学情報学部(オンライン開催)
3月 株式会社NTTデータ中国
▼ 2021年  
11月 飯塚病院、凸版印刷株式会社
11月 九州大学大学院医学系学府医療経営管理学専攻
9月 武田薬品工業株式会社(オンライン開催)
2月 株式会社シード・プランニング、東和薬品、TIS株式会社(オンライン開催)
▼ 2020年  
11月 東七株式会社
9月 内閣府規制改革推進室
7月 長崎県上五島保健所
3月 飯塚市立病院内科
2月 株式会社メディカルノート
▼ 2019年  
12月 西海市役所健康ほけん課
8月 西海市役所健康ほけん課 医療対策班
7月 公益財団長崎県産業振興財団 企業誘致推進本部
7月 ラジオNIKKEI報道制作局(ラジオ短波)
6月 株式会社共和企画・持田製薬福岡支店
5月 NHK福岡放送局(NHKプラネット九州)
5月 株式会社矢野経済研究所
4月 公益財団法人経済同友会 政策調査部
1月 長崎大学附属小学校(教員)
▼ 2018年  
12月 長崎大学附属小学校(教員)
11月 レスメド株式会社
11月 読売新聞社 東京本社編集局医療部
10月 長崎県 福祉保健部(政策監 他)
9月 長崎県 福祉保健部 薬務行政室
8月 株式会社KDDI総合研究所
5月 長崎県 福祉保健部 医療政策課
5月 株式会社クリエイティブセールスフォース
5月 株式会社リクルートテクノロジーズ
5月 株式会社NTTデータ経営研究所
5月 株式会社NTTデータ中国
5月 株式会社NTTデータ
4月 日本マイクロソフト株式会社 医療製薬営業部
3月 株式会社リクルートテクノロジーズ
3月 株式会社NTTデータ経営研究所
3月 株式会社NTTデータ中国
3月 株式会社NTTデータ
3月 女の都病院
▼ 2017年  
12月 周東総合病院
11月 岡山大学病院 薬剤部
11月 北海道留萌管内町村議会議長会
10月 厚生労働省政策統括官付情報化担当参事官室
9月 UAゼンセン総合サービス部門
9月 日本電気株式会社
8月 株式会社日本能率協会総合研究所
7月 タマサート大学チュラポーン国際医学部学生
6月 インターナショナルSOS(ジャパン)株式会社
4月 NHK報道局社会部(ニュース9取材)
3月 大阪府堺市健康医療推進課、高齢施策推進課
3月 大阪府堺市医師会
3月 JAHIS(保健医療福祉情報システム工業会)
3月 グラクソ・スミスクライン株式会社
3月 ボストンコンサルティンググループ
2月 田辺三菱製薬株式会社
2月 エルメッド・エーザイ株式会社
2月 オフィスメーション株式会社
2月 愛知県小牧市議会
▼ 2016年  
11月 株式会社じほう(MEDIFAXweb)
11月 日機装株式会社
10月 株式会社リクルートメディカルキャリア
10月 十八銀行ソリューション推進部
9月 株式会社じほう(MEDIFAXweb)
9月 厚生労働省(医政局研究開発振興課ほか)
9月 株式会社日立コンサルティング
9月 株式会社NTTデータ経営研究所
9月 一般財団法人 医療情報システム開発センター
8月 株式会社財界九州社
7月 長崎市地域包括ケアシステム推進室
6月 慶應義塾大学大学院政策メディア研究科
6月 株式会社日本総合研究所 創発戦略センター
6月 株式会社デンソー
4月 読売新聞長崎支局 諫早通信部
3月 沖縄県中部地区医師会
3月 西日本新聞 社会部
2月 山口県下関市医師会
2月 株式会社NTTデータ中国
2月 兵庫県姫路市議会
2月 東埼玉総合病院
2月 兵庫県立大学大学院 応用情報科学研究科
2月 インターシステムズジャパン株式会社
2月 塩野義製薬株式会社
2月 京都府舞鶴市議会 公明党議員団
2月 秋田大学医学部附属病院(副看護師長1名)
1月 長崎大学教育学部附属小学校(教員1名)
1月 日本経済新聞社
1月 長崎市地域包括ケアシステム推進室
1月 和歌山県福祉保健部健康局
▼ 2015年  
10月 厚生労働省 情報政策担当参事官室
10月 株式会社みずほ銀行
10月 愛知県半田市議会
10月 エルゼビア・ジャパン株式会社 Monthlyミクス編集部
9月 NPO法人中央コリドー情報通信研究所
7月 千葉県議会
7月 株式会社市場経済研究所
7月 神奈川県藤沢市保健医療部保健医療総務課
7月 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
7月 日本GUIDE/SHARE委員会
7月 広島大学大学院 医歯薬保健学研究科(博士課程学生1名)
7月 愛知県清須市議会
6月 長崎県議会
6月 IMS Health
5月 帝人在宅医療株式会社
4月 長崎県秘書広報局広報課(「こちら県庁広報2課」取材)
3月 株式会社 日本能率協会総合研究所
3月 那須赤十字病院(栃木県)
2月 株式会社野村総合研究所
2月 富士ゼロックス株式会社
▼ 2014年  
12月 いらはら診療所(千葉県)
11月 竹田総合病院(福島県)
11月 株式会社モリタ
10月 神奈川県横須賀市議会
9月 奈良県立医科大学 病院経営部 経営企画課
8月 国立長寿医療研究センター 在宅連携医療部
8月 富山大学医学部(医学科5年生 1名)
7月 三菱電機インフォメーションシステムズ(株)
6月 公立宇出津総合病院(石川県)
6月 福島県国民健康保険団体連合会
5月 厚生労働省 大臣官房会計課
5月 東京都議会 厚生委員会
4月 かわな病院(愛知県)
4月 仙台市議会
4月 千葉大学医学部附属病院 企画情報部
3月 横浜市立大学
3月 東北大学病院メディカルITセンター
3月 日本薬学生連盟
2月 国立研究開発法人産業技術総合研究所
2月 徳島県西部総合県民局
2月 亀田総合病院 地域医療連携室
2月 群馬大学医学部附属病院 システム統合センター
1月 つがる西北五広域連合 病院運営部
1月 株式会社野村総合研究所
1月 近畿大学医学部公衆衛生学
▼ 2013年  
12月 文部科学省 大学病院支援室
12月 一般社団法人 日本病院薬剤師会
12月 みずほ情報総研株式会社
12月 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)
12月 株式会社日本経営
12月 早稲田大学人間科学学術院
11月 株式会社北海道21世紀総合研究所
11月 東北大学病院 地域医療連携センター
11月 佐賀県高等学校教育研究会公民部会
11月 佐賀県杵藤保健福祉事務所
10月 医療経済研究機構 企画渉外部
10月 Monthly IHEP【医療経済研究機構】
9月 半田市立半田病院(愛知県)
9月 愛知県半田市医師会
9月 小波瀬病院(福岡県)
9月 厚生労働省医政局指導課
9月 熊本日日新聞社
9月 横浜市立市民病院
9月 パナソニック株式会社 先端技術研究所
8月 光武病院(壱岐市)
8月 兵庫県尼崎市医師会 むこねっと準備室
7月 日経DIオンライン
7月 エムスリー株式会社
6月 株式会社富士経済 東京マーケティング本部
6月 飯塚病院(福岡県)
5月 長崎新聞報道部
5月 朝日新聞東京本社
5月 読売新聞本社
5月 株式会社NTTデータ
5月 岐阜大学病院
4月 滋賀県湖北薬剤師会
4月 アボットジャパン株式会社
3月 全国健康保険協会長崎支部
3月 新潟県魚沼市健康課
3月 新潟大学医学部公衆衛生学
2月 アボットジャパン株式会社
2月 日本医科大学千葉北総合病院
2月 宮城県広南病院
1月 NPO法人 天かける
1月 広島県尾道市医師会
1月 東京大学大学院 人文地理学教室
1月 株式会社長崎経済研究所
▼ 2012年  
12月 国立病院機構 千葉医療センター 医療情報管理室
12月 茨城県医師会
11月 府中市病院機構(広島県)
11月 早稲田大学
11月 宮城県石巻市震災復興部
11月 宮城県石巻市震災復興部
11月 十八銀行 法人ソリューション部医療介護グループ
11月 青森県立中央病院
10月 釧路市立釧路総合病院 経営企画課
10月 財団法人北陸経済研究所
10月 日本経済新聞社
10月 国立病院機構 浜田医療センター
9月 滋賀県長浜保健所
9月 長野赤十字病院
9月 岡山県医療情報ネットワーク協議会(仮称)設立準備室
8月 株式会社テクノアソシエーツ
8月 NTT西日本 クラウドビジネス部
8月 株式会社コンタクス 地域中核病院研究会
8月 神奈川県議会
8月 神奈川県保健福祉局
8月 株式会社インターリスク総研
7月 市立総合磐城共生病院(福島県)
6月 株式会社矢野経済研究所
5月 赤磐医師会病院(岡山県)
4月 株式会社じほう(MEDIFAXweb)
4月 山陰中央新報社(島根県)
3月 相良病院(鹿児島)
3月 株式会社NTTデータ
3月 社団法人 長崎原子爆弾被爆者対策協議会
2月 長崎県立島原病院
2月 旭川市医師会(北海道)
2月 旭川赤十字病院(北海道)
2月 市立旭川病院(北海道)
2月 旭川医療センター(北海道)
2月 旭川厚生病院(北海道)
2月 旭川保険医療情報センター(北海道)
2月 国立病院機構 関門医療センター(北海道)
2月 岡山県医療情報・遠隔医療支援システム推進検討委員会
1月 みんなの党神奈川県議会議員団
▼ 2011年  
11月 NHK教育「社会のトビラ」
9月 国立病院機構 四国がんセンター
9月 徳島大学附属病院
9月 石巻赤十字病院
9月 熊本大学大学院社会文化学研究科
9月 福井県
9月 公益財団法人嶺南医療振興財団
9月 関西電力株式会社
8月 東京都大田区議会
8月 長崎北徳洲会病院
8月 公益財団法人神戸都市問題研究所
7月 大分県立病院
6月 滋賀県医師会
4月 福岡県医師会
3月 有限責任監査法人トーマツ
3月 東北大学病院(宮城県脳卒中ネットワーク)
3月 大牟田市立中央病院
3月 愛媛大学医学部附属病院 医療福祉支援センター
2月 日経産業新聞長崎支社
2月 宇部興産中央病院(山口県)
2月 広島県立広島病院
1月 星総合病院(福島県)
1月 広島県福祉保健部
1月 兵庫県加東健康福祉事務所
▼ 2010年  
12月 市立吹田市民病院(大阪府)
12月 大阪府立急性期総合医療センター
12月 筑波大学附属病院 地域連携センター
12月 労働保険協会
12月 財団法人健康医学協会
12月 佐野市民病院(栃木県)
11月 東京医科歯科大学
10月 山形県鶴岡地区医師会
10月 市立長浜病院(滋賀県)
10月 北見赤十字病院(北海道)
10月 福井県福祉保健部
10月 石川県議会
8月 神奈川県藤沢市議会
8月 滋賀県健康福祉部医務薬務課
8月 広島県福山市
8月 長崎市民病院 成人病センター
7月 長野県上小地区病院群
7月 長野県福祉保健部
7月 岡山旭東病院(岡山県)
7月 鳥取県福祉保健部
6月 新潟大学医学部附属病院 地域連携センター
6月 名古屋大学医学部附属病院 メディカルITセンター
6月 神戸大学医学部附属病院 患者支援センター
6月 山口県長門市医師会
6月 社会保険診療報酬支払基金
3月 神奈川県鎌倉市議会
3月 国立研究開発法人産業技術総合研究所
3月 福井大学医学部附属病院 地域医療連携部
3月 愛媛大学医学部附属病院 医療福祉支援センター
3月 石川県地域医療推進室
2月 内閣官房IT担当室
1月 兵庫県加古川保健センター
1月 愛媛県議会
1月 肥前精神医療センター(佐賀県)
▼ 2009年  
12月 宮崎日日新聞報道部
6月 青森県健康福祉政策課
6月 佐賀県
2月 一般社団法人 日本病院会
▼ 2008年  
9月 大分県別府市医師会
▼ 2007年  
7月 イワサキ学園情報科学専門学校(神奈川県)
6月 福岡東医療センター
3月 秋田県保健医療IT化チーム
▼ 2006年  
8月 織田病院(佐賀県)